本ガイドブックにおける「補助事業申請者向けハード対策事業計算ファイル」を用い、計画している事業内容に沿ったデータを入力することによって、自動的にエネルギー起源CO2の削減効果を算定することとする。
この計算ファイルをその他の資料と併せて提出することにより、算定結果を補助事業における採択の判断基準の一つとして活用する。

http://www.env.go.jp/earth/ondanka/biz_local/gbhojo.html