大阪ガス株式会社（社長：藤原 正隆、以下「大阪ガス」）は、2023年5月11日に家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の累計販売台数18万台を達成しました。エネファーム18万台によるCO2削減量は年間約33万トンとなり、杉の木約2，395万本の植林に相当します。

　大阪ガスでは、2009年6月にエネファームの販売を開始して以降、普及拡大と機能の進化に取り組んできました。2020年4月に発売した「エネファームtype S」は、世界最高水準の発電効率55％を達成するとともに、本体の耐久性向上や大幅な小型化、ガスの供給停止時にも内蔵の電気ヒーターで熱した温水を使用できる「ヒーター給湯機能」を業界初搭載したことなどが評価され、「第7回 ジャパン・レジリエンス・アワード（強靭化大賞）2021」などを受賞しています。加えて、さらなる利便性や安心をご提供するIoT接続サービス、環境性や経済性がさらに向上する余剰電力買取サービス「エネシェア」など、様々なサービスを拡充し、多くのお客さまにご利用いただいています。

　また、近年、台風や豪雨などの自然災害の増加を受け、停電発生時にも自立運転により発電の継続が可能なエネファームのレジリエンス性に対するニーズも高まっており、エネファームを新たに購入される約99％のお客さまが自立発電機能付きの機種を選ばれています。

　さらに、エネファームは電力系統における供給力・調整力として活用することも期待されています。将来的には、エネファームをエネルギーリソースとしたバーチャルパワープラント（仮想発電所）を構築し、電力の系統安定化に寄与することで、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの普及促進にも貢献することを目指します。

　Daigasグループは、今後もエネファームのさらなる普及拡大により、低・脱炭素社会の実現に貢献し、暮らしとビジネスの“さらなる進化”のお役に立つ企業グループを目指します。

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